人材紹介の売上シミュレーションは、「面談数×成約率×平均手数料単価」の3要素で計算できます。計算式と5つの指標、1人エージェント〜CA15名の規模別モデルケース、損益分岐点の求め方を、実際に計算した数値でまとめました。面談した月と入社・入金の月のずれや、消費税・返戻金・未収を入れた入力例も紹介します。
人材紹介事業の立ち上げや拡大を考えるとき、売上シミュレーションは事業計画の土台になります。ただ、変動要因が多く「どの数値をどう置けばいいのか分からない」と悩む経営者やマネージャーは少なくありません。
人材紹介の売上は「面談数 × 成約率 × 平均手数料単価」で計算できます。ただし、面談した月と入社・入金の月はずれるため、売上(入社月に計上)と入金(請求後)の表を分け、消費税・返戻金・未収も入れて試算します。受け取る紹介手数料の単価と、成約1件を得るために払う集客費(成約獲得単価)も別に管理します。
ホワイトカラー職種の人材紹介市場は2024年度に4,490億円(前年度比12.0%増、矢野経済研究所)まで伸びました。一方で、事業報告を提出した有料職業紹介事業所は30,561(厚生労働省・令和6年度速報)あり、競争も激しくなっています。計画の数字が甘いと、そのまま資金繰りの甘さにつながります。
人材紹介の売上シミュレーションに必須の計算式
売上シミュレーションの計算式そのものは単純です。精度を分けるのは、各変数にどんな前提を置くかと、売上が立つ月・入金される月をどう見込むかです。
基本計算式
人材紹介の月間売上は以下の計算式で算出します。
月間売上 = 月間面談数 × 成約率 × 平均手数料単価
さらに分解すると、
平均手数料単価 = 平均決定年収 × 手数料率
例えば、月間面談数40件、成約率10%、平均決定年収400万円、手数料率35%の場合:
- 平均手数料単価 = 400万円 × 35% = 140万円
- 月間売上 = 40件 × 10% × 140万円 = 560万円
受け取る単価と払う単価を分ける
「平均手数料単価」は、求人企業から受け取る紹介手数料の1件あたりの額です。これに対して、成約1件を得るために払った集客費を「成約獲得単価(決定単価)」と呼びます。前者は売上、後者は費用なので、同じ「単価」でも混ぜずに管理します。
| 指標 | お金の向き | 計算式 |
|---|---|---|
| 平均手数料単価 | 受け取る(売上) | 平均決定年収 × 手数料率 |
| 成約獲得単価(決定単価) | 払う(費用) | 集客費 ÷ 成約数 |
たとえば手数料単価が140万円、成約獲得単価が30万円なら、成約1件あたりの集客費控除後の粗利は110万円です。
年間売上の算出方法
年間売上は月間売上の単純な12倍ではなく、繁忙期・閑散期の変動を考慮する必要があります。下の表は、編集部が取材で聞く季節変動の目安です(月別の求人・求職の動きは厚生労働省「一般職業紹介状況」で確認できます)。
| 時期 | 月間売上の目安(標準月比) | 備考 |
|---|---|---|
| 1〜3月 | 120〜150% | 4月入社に向けた転職活動のピーク |
| 4〜6月 | 80〜100% | 入社直後で転職意欲がやや低下 |
| 7〜9月 | 100〜120% | 下半期に向けた採用活動が活発化 |
| 10〜12月 | 90〜110% | 年末に向けて企業の採用意欲は維持 |
面談した月と入社・入金の月はずれる
計算式だけを見ると、面談した月に売上が立つように見えます。実際には、面談→推薦・選考→内定→入社→請求→入金と進むため、面談した月と入社・入金の月はずれます。
月25件の面談・成約率10%・1件147万円(税別)で開業した場合の例です。
→ 表は横にスクロールできます
| 月 | 面談数 | 入社(売上計上) | 売上(税別) | 入金(税込) |
|---|---|---|---|---|
| 1か月目 | 25件 | 0人 | 0円 | 0円 |
| 2か月目 | 25件 | 0人 | 0円 | 0円 |
| 3か月目 | 25件 | 2.5人 | 367.5万円 | 0円 |
| 4か月目 | 25件 | 2.5人 | 367.5万円 | 404.25万円 |
| 5か月目 | 25件 | 2.5人 | 367.5万円 | 404.25万円 |
| 6か月目 | 25件 | 2.5人 | 367.5万円 | 404.25万円 |
L reach編集部の試算です。面談から入社まで2か月、入社月の末に請求して翌月末に入金、消費税10%を前提にしています。
6か月間の売上は1,470万円ですが、6か月目までに入金されるのは約1,213万円(税込)です。1〜3か月目は、面談の費用や家賃を払っても入金がありません。計画は、売上の表と入金の表を分けて作ります。
人材紹介の売上シミュレーションで重要な5つの指標
面談数(集客力)
面談数は売上に直結する最も分かりやすい変数です。編集部が取材で聞く範囲では、1名のCAが対応できる月間面談数は20〜50件が目安で、これを超えると面談の質が下がりやすくなります。
面談数を左右する要素:
- 求職者の集客チャネル(スカウト媒体・自社サイト・送客サービス等)
- CAの対応キャパシティ
- 集客コスト(求職者1名あたりの獲得単価)
集客チャネルの選定や活用法については人材紹介会社の集客方法7選で詳しく解説しています。
成約率(マッチングの質)
成約率は、編集部が取材で聞く範囲では面談数ベースで5〜15%ほどです(統計ではありません)。成約率1ポイントの改善でも売上への影響は大きく、面談数を増やすより費用対効果が高いケースが多くあります。
成約率を左右する要素:
- 面談(ヒアリング)の質
- 推薦精度(企業ニーズとのマッチ度)
- 候補者フォローの充実度
- 面談前のスクリーニング精度
KPI管理との関係は人材紹介のKPI設定方法、成約率を上げる施策は人材紹介の成約率を上げる7施策で扱っています。
平均決定年収
手数料は決定年収に対する料率で計算されるため、平均決定年収が高いほど1件あたりの売上が増加します。
年収レンジ別の手数料例(手数料率35%の場合):
- 年収350万円 → 手数料122.5万円
- 年収450万円 → 手数料157.5万円
- 年収600万円 → 手数料210万円
手数料率
手数料率は30〜35%に設定する会社が多く、上げれば1件あたりの単価は増えますが、企業の利用ハードルも上がります。届出制手数料の場合は、厚生労働大臣に届け出た手数料表に基づいて徴収します(一律50%のような法定の上限はありません)。料率の相場は人材紹介の手数料相場にまとめています。
返金・キャンセル率
早期退職による返金やオファー辞退は、売上を減らす要因です。編集部が取材で聞く範囲では、返金・キャンセルは売上の5〜10%ほどを見込む会社が多く(返金規定(リファンド)の相場と契約条項の設計参照)、シミュレーションでは売上から差し引いておきます。返戻金制度の内容は、求人者・求職者に明示することが求められています。
実質売上 = 名目売上 ×(1 − 返金・キャンセル率)
企業規模別の売上シミュレーション【モデルケース】
以下3表の面談数・成約率・年収は、L reach編集部が置いたモデルの前提(2026年設定)で、実績値ではありません。売上は入社月に計上する前提で、入金のずれ・返戻金・消費税は含めていません(それらを入れた入力例は次の章にあります)。モデルの手数料単価(125〜182万円)は、厚生労働省集計の1件あたり約103万円より高めの設定です。法人の新規事業として参入する場合のPL・初期投資まで含めた収支は、人材紹介事業の収支シミュレーション|法人参入のPLと黒字化モデルで試算しています。
モデルケース1: 1人エージェント(個人・開業初期)
「開業初年度はCA1名で月10件の面談が精一杯でしたが、2年目に入り安定して月20件の面談を確保できるようになりました。成約率も徐々に上がり、月2〜3件の成約で月商300万円前後を維持しています。」
L reach編集部が取材で聞いた声を匿名化したものです。
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| 項目 | 保守的シナリオ | 標準シナリオ | 楽観シナリオ |
|---|---|---|---|
| CA人数 | 1名 | 1名 | 1名 |
| 月間面談数 | 15件 | 25件 | 35件 |
| 成約率 | 8% | 10% | 15% |
| 月間成約数 | 1.2件 | 2.5件 | 5.25件 |
| 平均決定年収 | 380万円 | 420万円 | 450万円 |
| 手数料率 | 33% | 35% | 35% |
| 月間売上 | 約150万円 | 約368万円 | 約827万円 |
| 年間売上 | 約1,800万円 | 約4,410万円 | 約9,920万円 |
検算:保守 15件×8%×(380万円×33%)=約150万円、×12か月=約1,806万円。標準 25件×10%×147万円=367.5万円。楽観 35件×15%×157.5万円=約826.9万円。
モデルケース2: 少数精鋭型(CA 3〜5名)
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| 項目 | 保守的シナリオ | 標準シナリオ | 楽観シナリオ |
|---|---|---|---|
| CA人数 | 3名 | 4名 | 5名 |
| 1人あたり月間面談数 | 20件 | 25件 | 30件 |
| 成約率 | 8% | 12% | 15% |
| 月間成約数 | 4.8件 | 12件 | 22.5件 |
| 平均決定年収 | 400万円 | 450万円 | 500万円 |
| 手数料率 | 33% | 35% | 35% |
| 月間売上 | 約634万円 | 約1,890万円 | 約3,938万円 |
| 年間売上 | 約7,600万円 | 約2.27億円 | 約4.73億円 |
モデルケース3: 中規模エージェント(CA 10名以上)
→ 表は横にスクロールできます
| 項目 | 保守的シナリオ | 標準シナリオ | 楽観シナリオ |
|---|---|---|---|
| CA人数 | 10名 | 15名 | 20名 |
| 1人あたり月間面談数 | 20件 | 25件 | 30件 |
| 成約率 | 8% | 12% | 15% |
| 月間成約数 | 16件 | 45件 | 90件 |
| 平均決定年収 | 420万円 | 470万円 | 520万円 |
| 手数料率 | 33% | 35% | 35% |
| 月間売上 | 約2,218万円 | 約7,403万円 | 約1.64億円 |
| 年間売上 | 約2.66億円 | 約8.88億円 | 約19.7億円 |
成約率が上がった場合の改善シナリオ(3規模比較)
面談数と単価を変えずに、成約率だけが2ポイント上がった場合の月間売上です(各規模の標準シナリオで試算)。
→ 表は横にスクロールできます
| 規模(標準シナリオ) | 現在の成約率 | 成約率+2ポイント | 月間売上の増加 |
|---|---|---|---|
| 1人(面談25件・単価147万円) | 10%:約368万円 | 12%:約441万円 | 約+74万円 |
| CA4名(面談100件・単価157.5万円) | 12%:1,890万円 | 14%:2,205万円 | +315万円 |
| CA15名(面談375件・単価164.5万円) | 12%:約7,403万円 | 14%:約8,636万円 | 約+1,234万円 |
L reach編集部の試算です。増加額=面談数×2%×単価で、規模が大きいほど同じ改善幅でも増収額が大きくなります。
売上シミュレーションを事業計画に落とし込む方法は、人材紹介の事業計画書テンプレートも参考にしてください。
人材紹介の売上シミュレーションを事業計画に落とし込む方法
損益分岐点の算出
売上目標を設定したら、次に損益分岐点を算出します。
損益分岐点売上 = 固定費 ÷(1 − 変動費率)
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| 費用項目 | 1人エージェント | 少数精鋭型(CA5名) | 中規模(CA15名) |
|---|---|---|---|
| 人件費 | 0円(経営者のみ) | 月200万円 | 月750万円 |
| オフィス賃料 | 月5万円 | 月30万円 | 月80万円 |
| 求人媒体・DB費用 | 月10万円 | 月30万円 | 月80万円 |
| 集客費(広告・送客) | 月20万円 | 月80万円 | 月250万円 |
| その他(通信・ツール等) | 月5万円 | 月15万円 | 月40万円 |
| 月間固定費合計 | 約40万円 | 約355万円 | 約1,200万円 |
| 損益分岐点(月間成約数) | 約0.3件 | 約2.3件 | 約7.3件 |
損益分岐点(月間成約数)=月間固定費÷1件あたり粗利(手数料−変動費)で再現できます。上の表は、集客費も月額で置いて固定費に含め、1件あたり粗利を各規模の標準シナリオの単価(147万円・157.5万円・164.5万円)として計算しています(40万円÷147万円≒0.27件、355万円÷157.5万円≒2.25件、1,200万円÷164.5万円≒7.29件)。ここでの成約数は入社ベースなので、入金ベースで黒字になるのはさらに後になります。
入力例|消費税・返戻金・未収まで入れた6か月の試算
前の章の「面談した月と入社・入金の月のずれ」の例に、消費税と返戻金を加えた入力例です。1人エージェントの標準シナリオ(月25件・成約率10%・1件147万円)で、4か月目に入社した1人が早期退職し、手数料の50%を返金した場合を想定しています。
| 項目 | 金額(試算) | 計算 |
|---|---|---|
| 売上(税別・入社月に計上) | 1,470万円 | 2.5人×147万円×4か月(3〜6か月目) |
| 返戻金(税別) | −73.5万円 | 147万円×50%(1人分) |
| 返戻金を引いた売上(税別) | 1,396.5万円 | 1,470万円−73.5万円 |
| 請求額(税込) | 1,617万円 | 1,470万円×1.1 |
| 6か月目までの入金(税込) | 約1,213万円 | 3〜5か月目の入社分:404.25万円×3 |
| 6か月目末の未収(税込) | 約404万円 | 6か月目の入社分。7か月目に入金 |
| 返金の支払い(税込) | 約81万円 | 73.5万円×1.1 |
| 預かった消費税(納税時に支払う) | 約140万円 | 1,396.5万円×10% |
L reach編集部の試算です。返金の割合・入金の時期・税の扱いは前提で、実際は契約・返金規定・課税区分によって変わります。
6か月目末の手元資金は、入金約1,213万円から返金約81万円を引いた約1,132万円です。ここから集客費・人件費・家賃などの経費を払い、預かった消費税や所得税・法人税の納税分も残しておきます。入金予定表には、請求日・支払期日・入金日・未収の残高を月ごとに記録し、税込・税別のどちらで管理するかをそろえておきます。
集客コストと売上のバランス
面談数を増やすには集客コストがかかります。集客チャネル別の費用対効果を把握し、売上シミュレーションに組み込みます。
→ 表は横にスクロールできます
| 集客チャネル | 1面談あたりコスト | 成約率目安 | 1成約あたりコスト |
|---|---|---|---|
| スカウト媒体 | 1〜3万円 | 5〜10% | 10〜60万円 |
| 求人広告(Indeed等) | 0.5〜2万円 | 3〜8% | 6〜67万円 |
| 自社サイト(SEO・リスティング) | 1〜5万円 | 8〜15% | 7〜63万円 |
| 送客サービス(プレ面談付き) | 1.5万〜3.5万円 | 10〜20% | 7.5〜35万円 |
編集部が取材で聞いた目安で、統計ではありません。1成約あたりコスト=1面談あたりコスト÷成約率(例:1.5万円÷20%=7.5万円、3.5万円÷10%=35万円)。
この「1成約あたりコスト」が払う側の成約獲得単価(決定単価)です。受け取る紹介手数料の単価とは別に管理し、差し引いた粗利で集客チャネルを比べます。決定単価の考え方と下げ方は人材紹介の決定単価で解説しています。
売上を最大化するための改善ポイント
改善ポイント1: 面談の「質」を上げて成約率を改善
面談数を増やすことよりも、成約率を1〜2ポイント上げる方がコスト効率は高くなります。
成約率を10%→12%に改善した場合(月間面談30件、手数料単価150万円):
- 改善前: 30 × 10% × 150万 = 450万円/月
- 改善後: 30 × 12% × 150万 = 540万円/月
- 月間+90万円、年間+1,080万円の増収
改善ポイント2: 決定年収の高い案件にシフト
同じ成約率でも、決定年収が100万円高ければ1件あたり35万円(手数料率35%の場合)の増収になります。ハイクラス案件の開拓や、年収交渉のサポートが有効です。
集客コスト側の指標(決定単価)もセットで見る
売上シミュレーション(トップライン)だけでは経営判断は完結しません。1成約あたりの集客コストである「決定単価」を対で管理し、売上−集客コストの粗利ベースで改善を判断してください。詳細は人材紹介の決定単価へ。
改善ポイント3: プレ面談済みの候補者を活用
面談前にスクリーニングされた候補者は転職意欲を確認済みのため、成約率が上がりやすくなります。求職者送客サービスとは?で解説しているように、送客サービスを使えば、条件の合わない面談を減らしながら成約数を増やせる場合があります。
事業報告を提出した有料職業紹介事業所が30,561(厚生労働省・令和6年度速報)ある中で、1件あたりの紹介の精度が事業収益を大きく左右します。
L reach(エルリーチ)で売上シミュレーションの「成約率」を改善
L reach(エルリーチ)は、全候補者に対してオペレーターが15分のプレ面談を実施し、転職意欲・人柄・条件の合い方を確認したうえで送客します。条件の合わない面談を減らせるため、シミュレーションの成約率の前提を見直す手段のひとつになります。
- 初期費用・月額費用0円、着座課金1.5万〜3.5万円(税別・職種/エリアで変動)
- 登録者の平均年齢24.7歳、20代比率95.7%
- 着座率85%以上。問い合わせから最短3営業日で開始
- 重複・要件不一致・無断キャンセルは非課金
人材紹介の売上シミュレーションに関するよくある質問(FAQ)
売上シミュレーション、決定単価まで連動して動かせていますか?
現在の集客費・面談数・成約数をもとに、面談1件と成約1件あたりの費用をL reachが試算します。
相談前に整理できること
- CPAではなく面談単価で判断
- 決定単価まで逆算
- 広告費との併用可否を確認
まとめ|売上シミュレーションで事業計画の精度を高めよう
人材紹介の売上は「面談数 × 成約率 × 平均手数料単価」で計算できます。精度を上げるには、保守的・標準・楽観の3シナリオで試算し、面談した月と入社・入金の月のずれ、消費税・返戻金・未収まで入れた入金の表を別に作ります。受け取る紹介手数料の単価と、払う成約獲得単価を分けて見れば、どの変数を動かすと粗利が増えるかが分かります。成約率は集客費を増やさずに改善できる変数で、プレ面談済みの候補者を使うのも一つの方法です。関連記事の一覧は面談単価・決定単価で集客投資を判断するガイドにまとめています。
L reach編集部
人材紹介事業ナレッジ編集チームforesma株式会社が運営する求職者送客サービス『L reach』編集部。人材紹介会社の支援実績をもとに、集客・CV・運用ノウハウを発信しています。
集客の費用対効果は、面談単価と成約率、紹介手数料の組み合わせで大きく変わります。自社の数字で確かめたいときはご相談ください。
初期費用・月額費用なし/契約期間の縛りなし



